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◆診療報酬 CTは「妥当」、MRIは「低い」 日本医学放射線学会
2010年4月14日 提供:Japan Medicine(じほう)

 日本医学放射線学会(日医放)総会の合同企画「医療経済における放射線医療」が9日、横浜市内で開かれ、放射線科医の社会的地位や4月の診療報酬改定などについて、講演やディスカッションが行われた。

●放射線科医の社会的地位 「低い」ものの以前より向上

 群馬大医学部の遠藤啓吾教授は、「放射線科医から見た画像診断の診療報酬と社会的地位」をテーマに講演。2003年時点の医師数の日米比較を紹介し、「放射線科医は不足が叫ばれている小児科や産婦人科よりも不足している」と説明した。遠藤氏は、「放射線科医の現状、特に放射線科医の社会的地位はどうか」について、アンケート調査の結果を紹介。日医放の代議員と役員計267人を対象に行い、170人から回答があった。

  それによると、内科や外科などと比べた放射線科医の社会的評価を尋ねたところ、「どちらかといえば低い」が80人、「低い」が44人となり、評価が低いと考える放射線科医が多かった。しかし、CTやMRIなどが現代医療に不可欠となったことや、医療訴訟対策の観点からより正確な画像診断が求められるようになったことなどから、「以前よりも社会的地位は上がった」との声が多数を占めた。

  放射線科の地位向上の方法としては、診療報酬を上げることを求める意見が最も多かった。診療報酬については、CTでは「妥当」とする回答が比較的多かったのに対し、MRIでは「どちらかといえば低い」「低い」とする回答が比較的多かった。遠藤氏は、「CTは1日に何回もできるのに対し、MRIは時間がかかり何回もできないからではないか」と分析した。最先端の診断装置を使って、優れた放射線技師が撮影し、専門医が読影することの意義について、遠藤氏は「正確な診断や的確な治療につながるとともに、患者の放射線被ばく線量の軽減につながり、医療費の減少にも結び付く」との考え方を示した。

診療報酬改定、デジタルは基礎点数として評価

 日本画像医療システム工業会(JIRA)経済部会長の野口雄司氏は、「画像診断の価値と適正評価」をテーマに講演。業界側が、アナログ撮影とデジタル撮影の特性に応じた評価体系が必要との観点から、「デジタルX線撮影料(仮称)」という概念の新設を厚生労働省に要望したことなどを説明。アナログ撮影に比べて、デジタル撮影はモニターの精度管理やセキュリティー等の管理が重要となるためより多くの作業を要するものの、再撮影の必要性が極めて少なく、患者への負担も軽減されることなどを指摘した。その上で、「デジタルエックス線撮影料」が4月の改定で新設されたことや、アナログ撮影と比べてデジタル撮影に高い点数が付いたことについて、「デジタル処理技術は、撮影という『技術評価』すなわち『基礎点数』として評価されることになった」との認識を示した。
  野口氏は「画像診断に関するアンケート」の調査結果を紹介。調査は今年3月、インターネットで全国1000人を対象に、画像診断への期待・不満・認識などを尋ねた。それによると、画像診断が病気の予防・早期発見や詳細な検査の用途で期待されていることや、「低料金で気軽な診断」より「多少高額でも質の高い診断」が求められる傾向にあること、「画像診断に対する不満」では「問題・不安はない」の回答に次ぎ「検査料の高さ」を挙げる人が多かったことなどが判明した。また、検査料に不満を持つ人の特徴として、「料金の安さ」や「説明」を求める傾向が見て取れた。

厚労省三浦課長 「放射線の意義、がんは無視できない」

 厚労省厚生科学課の三浦公嗣課長は、がん予防・早期発見の推進やがん医療の均てん化の促進などを盛り込んだ「がん対策基本法」に基づき策定された「がん対策推進基本計画」の中で、重点的に取り組むべき課題の1つに「放射線療法の推進」が挙げられていることをあらためて紹介。「放射線(療法や放射線科医)の意義を考える時にがんは無視できない」と述べる一方、「放射線療養部門を置くかどうかは病院執行部の判断になる」と指摘、大学や病院の幹部に理解してもらう必要性があるとの認識を示した。また、三浦課長は、文部科学省の「がんプロフェッショナル養成プラン」により、医学物理士や放射線治療品質管理士の養成受け入れ人数が昨年は81人だったことに触れ、「81人ではまだまだ足りない」としつつ、医学物理士らの増加に期待を示した。

  三浦課長はこのほか、CTによるがんの発生状況について、米国では07年に年間約7000万回のCT撮影が行われたうち、約2万9000例のがんが発生したことを紹介。「一定の被ばくを伴うことを考えると、よく考えないといけない部分があるのではないか」と述べ、ベネフィットとコストを比較して治療を考える必要があるとの認識を示した。

  全国自治体病院協議会の邉見公雄会長は、放射線領域の医療費が約1.1兆円と推計されることや、人口比で産婦人科や小児科などよりも放射線科医が少ないことなどを説明するとともに、2次医療圏ごとに見た診療放射線技師数のばらつきについて、「均てん化は難しい」との認識を示した。邉見会長は、「中医協の専門委員に北村善明・日本放射線技師会長が加わったことは良いことだ」と率直に評価したほか、「がん診療連携拠点病院加算」で算定要件の中にキャンサーボードの設置が含まれていることに関連し、「キャンサーボードに放射線科医も入るべきだと思う」と述べた。

  経済産業省四国経済産業局の徳増有治局長は、日本は欧米と比べて審査に必要なコストや期間がかかることにより、医療費が増大するとともに未上市の薬などが増えると指摘。「確保すべき科学的安全性のレベルを担保した上で、同じ安全性を短時間で見てほしい」と、現在の医薬品や医療機器の審査体制に苦言を呈した。

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ヌスーピー

Author:ヌスーピー
2008年4月柔道を始めた土地でもある「若江岩田」駅前にて「ひがし整骨院」を開院。

コンピューター制御のもと、脳と自律神経の働きを改善し全身の骨格・姿勢のバランスを整える「バイタルリアクトセラピー」という治療法を使わせていただいています。

資格は柔道整復師(国家資格)と心理カウンセラー。

毎日の診療をするにあたって、難治な患者様を改善させるには、痛みの受け取り方など、心からのアプローチが必要と痛感し資格を取得。
心が健康にならずして、身体の根本的な回復は見込めません!

現在は、地域の人だけでなく他府県からなど遠くの町の人たちにも来院していただいております。

私たちの使命は、ご縁を頂いた患者様の悩みを解消し、喜びや笑顔になって頂く事です。
真剣に向き合う以上、責任もあり気を引き締める毎日ですが、同時に頼りにして頂きながら仕事が出来る事に感謝しております。

私たちの得意とする所は、あなたのカラダに本体備わっている「治る力」を最大限に引き出す事です。


なぜ痛いのか?
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ひがし整骨院は、患者様との対話と信頼関係作りを大切にしています。
その理由は、難治な患者様が回復していく過程において、心(脳)がリラックスし、私たちと患者様の間に、安心と信頼と尊敬する関係が生まれて初めて、健康回復へ進んで行く事を毎日の臨床の場で経験しているからです。

初めは緊張した顔つきで来院される初診の患者様も、施術後には表情が明るくなっており、その変化が私たちの励みの一つになっております。

旧来の整骨院のような、だらだらといつまで通院引っ張る事はしません。

「根本から治す」「早期完治」を掲げ、どこまで治るのか、いつまで通院するのかなど、ゴール設定、あなたに合った通院期間を初回時に明確にお伝えいたします。

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